複利計算機
複利頻度
最終金額
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使い方
- 1 元本(円)を入力します。100万円・500万円・1,000万円など実際の運用金額で試算してください。
- 2 年利(%)を入力します。普通預金0.001~0.2%、定期預金0.2~1.0%、新NISAインデックス長期4~7%、米国株式インデックス過去30年平均約7%(配当再投資)が目安です。
- 3 運用期間(年)を入力します。新NISA生涯枠1,800万円フル活用なら20~30年が標準モデルです。
- 4 複利回数を選択します。年複利(銀行預金の標準)、半年複利、四半期複利、月複利(投資信託の分配再投資)から選んでください。
- 5 「計算する」をタップすると最終金額・累積利息・年別推移表が表示されます。
複利計算機について
よくある質問
Q 複利と単利の違いは何ですか?
<p>単利は元本にのみ利息がつく方式で、利息は毎年同じ金額。複利は「元本+前年までの利息」全体に新たに利息がつくので、年が経つほど雪だるま式に増えます。元本100万円・年利5%で30年運用した場合、単利は250万円、複利は約432万円と1.7倍以上の差が出ます。長期投資ほど複利の効果は劇的に大きくなります。</p>
Q 新NISAとiDeCoはどちらを優先すべきですか?
<p>所得税・住民税の節税を最大化したいならiDeCoを優先(掛金全額所得控除・年30万~50万円節税の方も)。ただしiDeCoは原則60歳まで引出不可。流動性も重視するなら新NISAから始めて、余裕があればiDeCoも併用が王道です。会社員・公務員(第2号)は2024年12月からiDeCo拠出限度が月2万円に引き上げられたため、月2万円iDeCo + 月3万~5万円新NISAがバランス型の正解。<small>出典: 金融庁/厚労省2025年制度改正</small></p>
Q 想定年利は何%で計算するのが現実的ですか?
<p>金融庁の「資産運用シミュレーション」では、長期国際分散投資(全世界株式インデックス)の想定年利を3~5%程度で試算するのが標準的。S&P500なら過去30年平均約10%(配当再投資)ですが、長期試算では保守的に5~7%を使うと現実に近い結果が得られます。普通預金なら0.001~0.2%、定期預金1.0%、米ドル建て社債2~4%が目安。シミュレーションは「あくまで参考値」なので、悲観的・楽観的シナリオの両方を試算するのがおすすめです。</p>
Q 72の法則とは何ですか?
<p>「72÷年利(%)」で元本が2倍になるおおよその年数がわかる便利な暗算ルール。年利1%なら72年、3%なら24年、5%なら14.4年、7%なら10.3年、10%なら7.2年。例えば1,000万円を年利5%で運用すると約14.4年で2,000万円に。逆に「年利を求める」場合は「72÷年数」で計算できます(15年で2倍にするには年利4.8%必要)。複利の威力を直感的に理解できる便利な公式です。</p>
Q 複利回数(年・半年・四半期・月)で結果はどう変わりますか?
<p>複利回数が多いほど最終金額はわずかに増えます。元本100万円・年利5%・10年運用なら、年複利162.9万円、半年複利163.9万円、四半期複利164.4万円、月複利164.7万円、連続複利164.9万円(理論最大)。日本の銀行預金は通常「半年複利」または「年複利」、証券口座の投資信託は分配金再投資で「月複利」相当になることが多いです。実用上、長期になると複利回数の差はわずかなので、過剰に気にする必要はありません。</p>
Q 毎月積立の場合はどう試算しますか?
<p>本計算機は「元本一括」での試算ですが、毎月積立を試算したい場合は別途「目標貯蓄計算機」「貯蓄満期計算機」をご利用ください。参考までに月3万円・年利5%・30年積立で約2,490万円(元本1,080万円+運用益1,410万円)、月5万円・30年で約4,150万円(新NISA生涯枠1,800万円フル活用モデル)、月10万円・20年で約4,110万円。金融庁公式サイトの「つみたてシミュレーター」も併用するとより正確です。</p>
Q インフレ率を考慮した実質リターンは?
<p>名目年利から「インフレ率(消費者物価指数上昇率)」を引いたものが実質リターン。日銀の物価安定目標は2%なので、年利5%で運用しても実質リターンは約3%。30年運用で元本100万円が名目432万円でも、インフレを考慮した実質購買力は約243万円相当。インフレ対策としては、預金より株式・REIT・金などのインフレ連動資産が有利です。日本の長期インフレ率は1990~2020年で平均0.3%程度でしたが、2022年以降は2~4%に上昇しています。</p>
Q 元本割れの可能性はどのくらいありますか?
<p>金融庁データでは、全世界株式インデックスへの<strong>20年以上の長期分散積立投資</strong>であれば、過去のあらゆる開始時期で元本割れした例はゼロ(年率2~8%の範囲に収束)。ただし5年以下の短期投資では、リーマンショック時-50%、コロナショック時-30%、ITバブル崩壊-40%など大幅マイナスの可能性があります。「卵を一つのカゴに盛らない」分散投資と、「相場に関係なく定期購入」するドルコスト平均法、そして「20年以上保有」の長期視点が、元本割れリスクを統計的に最小化する3原則です。<small>出典: 金融庁「つみたてNISA早わかりガイドブック」</small></p>
Q 高金利定期預金やネット銀行はおすすめですか?
<p>2026年5月現在、メガバンクの定期預金は年0.3~0.5%、ネット銀行(SBI新生銀行・auじぶん銀行・東京スター銀行等)は1年0.5~1.0%、特別金利キャンペーンで一時的に1.5%以上もあります。100万円を年1%で10年預けても約110.5万円(複利)で、株式投資の年5%(約162.9万円)とは大きく差がつきます。ただし<strong>預金保険制度で1金融機関1,000万円まで元本保証</strong>されるため、生活防衛資金(生活費6か月~1年分)は預金で確保し、それ以外を新NISA/iDeCoでリスク資産運用するのが鉄則です。</p>